SUUMOやHOME'S、アットホームにYahoo不動産など、これらのポータルサイトは不動産を探すにあたって欠かせないサイトです。
実際、当社でも先述のポータルサイトはすべて契約しておりますし、ポータルサイトを閲覧しながら問い合わせをしている方も多いと思います。
しかし、そのポータルサイトから直接問い合わせるということは、購買行動として正しいのでしょうか？今回はポータルサイトから直接問い合わせない方がいい理由を説明していきたいと思います。
①どの不動産仲介業者でも同じ物件を紹介できる
まずは大前提として、不動産仲介業の仕組みからご説明します。不動産業界はレインズというシステムで不動産情報を共有しており、不動産業者であればだれでもアクセス出来ます。
レインズによって不動産業者は、どこでも同じ物件を紹介することが出来ます。実際ポータルサイトに同じ物件が何件も掲載されていたりするのはこのためです。
この仕組みが理解できれば、物件ではなく不動産仲介業者のサービスや業務の質によって選ぶことが大事であることはご理解いただけると思います。
それではこのことに気がつかずにポータルサイトから直接問い合わせをしたときにどのようなデメリットが考えられるのでしょうか？
②知らない間に元付業者に問い合わせているかも？
元付業者という言葉を聞いて、すぐにピンとくる方は少ないと思いますので以下のイラストをご覧ください。
不動産仲介には上の２パターンがあります。
①は両手取引と呼ばれるもので、売主と買主の間には不動産仲介業者は一社しか存在しません。②は売主と買主のそれぞれに不動産仲介業者が介入しており、不動産仲介業者は2社介在しています。
当社がお勧めするものは②の片手取引と呼ばれる形態です。というのも、①の両手仲介の場合、不動産業者は元付業者と客付け業者の２つの役割を果たしますが、どちらかと言えばもともと取引のあった売主びいきであることが多いです。
また元付業者としては売主から物件を預かっているため売らなければいけません。すべての不動産仲介業者でそうというわけはありませんが、都合の悪い事実を言わなかったり、売主優位の取引を進めがちになります。
ですから、②の片手取引のように信頼できる客付け業者を探し、依頼したほうが購入者のメリットは大きくなるということになります。
③そもそも不動産仲介業者の質が分からない
仮にたまたま問い合わせた不動産仲介業者が客付け業者という立場だっとします。しかし不動産仲介業者の質はどうでしょうか？
不動産仲介業者が法律上決められている業務は、あくまで仲介業務に関わることに限定されています。つまり住宅ローンのあっせんや、FPサービス、インスペクションなどといった購入者にとって有利なサービスや制度はそもそも法律上では定められていないため、そのほとんどは各不動産仲介業者の独自サービスになります。
また税金面についても、担当者によって詳しかったり詳しくなかったりということが平気で起こります。それでいて仲介手数料はどこも基本的には物件の３％を請求してくる業者が大半です。
大きな買い物だからこそ、この不動産仲介業者選び、もしくは担当者選びということが非常に重要になってきますが、ポータルサイトから直接問い合わせるということは、担当者の当たりはずれは運になってしまいます。
住宅購入の成功の可否は不動産仲介業者次第
不動産先進国といわれるアメリカでも、不動産ポータルサイトは存在ます。しかし気に入った物件を見付けたら、次にどのエージェント（不動産営業マン）に取引の代理を頼むかを決めます。
アメリカでは、このエージェント選びこそが住宅購入において非常に重要であることを理解しているのです。
ここ日本では、そのような習慣はそこまで一般的ではありませんが、一部先進的な消費者の間では常識になりつつあります。あなたも是非、まずは信頼できる不動産仲介業者を探すところから始めましょう。
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